3D6?

雑記。

苔玉盆栽をはじめた(6/5)

あしかがフラワーパークに行ったとき、売店苔玉盆栽を買ってきた。
前々から盆栽には関心があったから、これを機に始めてみようかと。

手入れの仕方がわからず、身近に教えてくれる人もいないので、本を読みながら勉強している。

驚いたのは水のやり方で、苔玉をバケツ内の水に沈めて、気泡がでなくなるまで置いておくものらしい。ジョウロや霧吹きで苔玉に水をかけるだけでは、苔玉の内部の根まで水が届かないため。
とはいえ、毎朝バケツに沈めている時間はないので、普段はジョウロでたっぷりと水をかけて、休日にはバケツに沈めている。今のところは、このやり方で大丈夫そう。

あしかがフラワーパーク(5/4)

ゴールデンウィーク中の休みに家族であしかがフラワーパークに行ってきた。所沢からでは電車で3時間以上かかった。
場内はお花で一杯。手入れが行き届いているのが素人目にもわかる。SNS映えするポイントがあちこちにあり、スマホで写真を撮りまくっている来場者が大勢いた。
今年は例年よりも開花が早かったようで、お目当ての大藤はピークを過ぎており、がっかり感があった。それでも、日が暮れてからライトアップされた大藤はきれいだったなー。
なにげに場内のフードメニューが充実しており、佐野ラーメンと牛串が家族に好評だった。

パリーグTVを解約した

このブログでアクセス数が多いのは、なぜかパ・リーグTVに関するエントリーなのだけれど、今年になってからパ・リーグTVを解約している。
DAZNスポナビライブを吸収し、今シーズンからNPBの配信も始めた。浦和レッズ戦のためにDAZNには加入していたので、パ・リーグTVに加入している意味がなくなり、パ・リーグTVは解約した。
パ・リーグTVはファンクラブ会員特別価格でも月額950円、DAZN for docomo は月額980円。ドコモ契約者にとっては、パ・リーグTVに加入するメリットがない。
ドコモ契約者以外ではDAZNは月額1750円なので、自分のチームの試合にしか興味がないパ・リーグチームのファンにとってはパ・リーグTVも選択肢にはなる。でも、スポナビライブのときならばともかく、現在のDAZNのラインナップからすると、DAZNの方を選ぶ人が多いと思う。
ところで、ネットで検索すると、今シーズンからはRakutenTVもパ・リーグ主催試合を配信していた。RakutenTVは月額690円、年額5500円。料金だけ考えると、パ・リーグTVよりも安い。こうして見ると、料金面ではパ・リーグTVにはメリットがない。
toyokeizai.net
東洋経済の記事によると、パ・リーグの球団と直接契約しているのではパ・リーグTVの運営会社であるパシフィックリーグマーケティング株式会社(PLM)で、DAZNとRakutenTVはPLMと契約しているとのこと。PLMにとっては競合他社にコンテンツを提供していることになるけれど、PLMはパ・リーグ6球団が株主の会社で、その目的はあくまでも「プロ野球のファンを増やす」ことにあるから、パ・リーグTVの会員数よりもより多くの人にパ・リーグの試合を配信することを優先しているようだ。

花粉症がひどい(4/6)

​ここ数年、花粉症がひどい。
幼いころからハウスダストアレルギー性鼻炎で年柄年中鼻炎ではあったけれど、花粉症という自覚はなかった。ここ数年、花粉症のシーズンになると極端に鼻炎が悪化するようになった。他に、目にかみゆと充血がある。加齢で体質が変化したのか、昔と比べると花粉の量が多くなったからか。
市販の鼻炎薬で何とかならないものかとアレグラを飲んでもあまり効果がない。

任天堂の弁護士費用が4億円?

東京地裁で継続中の任天堂コロプラの訴訟に関して、任天堂が弁護士に支払う弁護士費用が4億円という誤解が広まっている。
誤解の出所は、訴訟記録を閲覧した人のブログのようだ。

また損賠賠償金額44億円の内訳にも驚かされた。てっきり特許侵害の賠償金が44億円だと思っていたのだが、それは40億円であった。特許侵害の賠償金の10%である4億円を弁護士報酬としており、合わせて44億円を損賠賠償金額としてコロプラに請求しているのである。
つまり、この特許訴訟に勝てば任天堂の弁護士は4億円の報酬をゲットできるのである。最強と言われる任天堂知的財産部に、ビッグマネーを目の前にして超絶本気モードな弁護士さんたちが力を貸すのだ。これ以上の最強タッグがあるだろうか。

任天堂がコロプラを訴えた裁判資料を読んだけど、コロプラの勝ち目が見えません | パテントマスター・宮寺達也のブログ

請求額44億円の内、特許権侵害の賠償金が40億円で、残る4億円が弁護士費用というのは、その通りなのだろう。しかし、弁護士費用4億円を請求しているからといって、「この特許訴訟に勝てば任天堂の弁護士は4億円の報酬をゲットできる」という訳ではない。
日本の民事訴訟では、不法行為に基づく損害賠償請求等の場合には、不法行為と弁護士費用支払との間に因果関係があるとして、被害者が加害者に対して弁護士費用を請求できる。請求できる弁護士費用の金額は、実際に支払う予定の金額ではなく、他の請求額の一部になる。実務上は、他の請求額の1割を弁護士費用とすることが確立している。
任天堂としては、特許権侵害の賠償金40億円を請求するのであれば、任天堂と受任弁護士との間の契約の内容にかかわらず、40億円の1割である4億円を弁護士費用として請求することになる。実際の受任弁護士の報酬は、任天堂と受任弁護士との間の契約による。その内容は訴訟記録を閲覧してもわからない。
訴訟実務の知識がある人間であれば、請求額44億円という中途半端な金額を報道で目にした時点で、「特許侵害の賠償金が44億円」と推測することはなく、特許権侵害の賠償金が40億円・弁護士費用が4億円と検討がつく。